必要保障額の考え方
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必要保障額とは

日本人の約90%の家庭が生命保険に加入されています。けれども「今、保険に入っていて安心ですか?」という質問をすると、ほとんどの方が「安心なのか安心でないのかよくわからない。」と答えます。

それは何故なのでしょう?せっかく高い保険料を払っているのに・・・。

生命保険に入っていても、万が一の時には残されたご家族がいくらあれば生活できるのか・・・がわからなければ、例え1億円の保障に入っていても安心できませんよね。

ここでは、万が一の時にあなたのご家庭に必要な保障額の考え方をご紹介します。

必要保障額

(*)必要保障額って?・・・ご家庭の中心者に万が一が合った時に遺されたご家族に必要な生活費や教育資金などの事です。

必要保障額の考え方

1、これからの必要な資金を考えます
教育資金 お子様の結婚資金 住宅ローン 老後の生活
2、家計の中心者が亡くなられた時に何が必要か考えます
毎月のお給料
遺されたご家族に必要なのは月々の生活費、お子様の教育資金です。
家計の中心者が亡くなられた時には以後の収入が失われてしまいます。
3、既に準備されている保障がどのくらいあるのかを計算します。
公的遺族年金 貯金など
公的年金制度において遺族基礎年金や遺族厚生年金があるのをご存知でしょうか?
サラリーマンの方でしたら毎月のお給料から厚生年金保険料が引かれていますよね。
例えば...年収が500万円なら月にして5万円ほどを結果的には国に払っているんです。
そして万が一の時には遺族年金というものが支給されるんです。
月に5万円も払っていると考えたら、すでに随分大きな保障があると考えられます。

この公的遺族年金を考えた上で準備しなければいけない保障額を保険で準備すれば、かけ過ぎなどの無駄になりません。

(必要保障額)=(ご家族の必要な生活資金など)−(公的遺族年金)
公的遺族年金
4、ご家族の必要保障額の「いくら?」「いつまで?」を考えます
例  夫35歳 妻32歳 子供一人 年収500万の場合

毎月いくら必要?

必要補償額の式

毎月30万が生活資金で必要、公的年金で14、5万給付される場合はその差額の15.5万が足りていません。
月々15、5万円を保険で準備すると効率的ですよね。

いつまで必要?

必要補償額の式

ご家庭の中心者の方の退職年齢までは収入を確保すると安心です。
月15.5万×12ヶ月×35年=6510万

単純に計算すると6510万円も必要になります。保険でこんなに?と思うかもしれませんが、安心してください!
一般的に必要な生活費総額はは年齢とともにに減っていきますので、保険期間満了まで保障額が変わらない一般的な定期保険に対して保障額も年齢とともに減っていく合理的な準備の仕方があるんです。

必要補償額のグラフ

万が一があった時の給付金の受取方法は、「毎月給付金を受け取る方法」「一時金として、すべてを一括で受け取る方法」があります。
生命保険は月々いくらなら払えるからといって選んでしまうと本当に必要な時に必要な保障がなかった...という事になりかねません。
こんな風に考えると無駄がなく効率的ですよね。

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